| 研究課題/領域番号 | 24K15451 |
|---|---|
| 研究種目 | 基盤研究(C) |
| 審査区分 | 小区分80010:地域研究関連 |
| 研究機関 | 東京大学 |
| 研究代表者 | 佐藤 仁 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (50313010) |
| 研究期間 (年度) | 2024-04-01 – 2027-03-31 |
| 研究課題ステータス | 交付 (2024年度) |
| 研究開始時の 研究の概要 | 日本で国際開発や国際協力が大学の一般的な科目として教授されるようになったのは、ここ30年のことである。保健や教育といったセクターごとの分断に加えて、政治学や経済学、社会学などディシプリンを重視する伝統は拭えず、開発学を一つの独立した分野として打ち立てるところまでには至っていない。そこで本研究では、歴史的経験を軸にした日本の開発学の体系化を図ると同時に、それを教科書にまとめて、教室という「現場」で実践することで、国際開発の知を日本の文脈に即して鍛え上げていくことを試みたい。 |
実施中のプロジェクト
世界から見た日本の開発学：その体系化と教材化
科学研究費助成事業
メコン河下流地域における住民レベルの気候変動適応とJust-in-Time情報提供への学び合い
トヨタ財団 2024 国際助成プログラム
| 研究期間 (年度) | 2024年度～2026年度 （2年間） |
|---|---|
| 助成金額 | 980万円 |
| 代表者 | 佐藤 仁 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (50313010) |
| 対象国 | カンボジア、タイ |
| 研究概要 | 本取り組みでは、東南アジア６カ国を流れるメコン河に注目し、洪水や渇水を中心とする生業にかかわる情報が「必要なときに、必要な人に、必要な形で」届く just-in-time のメカニズムを、タイとカンボジアの多様なアクターを巻き込みながら相互に学ぶ機会を提供する。気候変動に対して、短期から中長期のタイミングに応じて役立つ情報供給システムのモデルを提示することで住民のレジリエンス強化に資する。具体的には、両国で洪水対応の分野で行われている対照的な草の根情報の吸い上げ手法を比較検討し、日本の専門家の知見も加えながらベスト・プラクティス事例を協働で同定し、それを動画やストーリーブックの形で地域住民のレジリエンス向上のために波及させることを狙っていく。 |
| 財団リンク | 助成対象詳細 | 公益財団法人トヨタ財団 (salesforce-sites.com) |
加速する気候変動に対応するために、地域の人々に本当に役立つ情報とは何でしょうか。
東南アジアでは、気候変動とダム開発による「水」の問題が今後さらに深刻化することが予想されています。私たちは東南アジア６カ国を流れるメコン河に注目し、洪水や渇水を中心とする生業にかかわる情報が「必要なときに、必要な人に、必要な形で」届く just-in-time のメカニズムを、タイとカンボジアの多様なアクターを巻き込みながら相互に学ぶ機会を提供していきます。
また、この取り組みでは、ローカルな営みと日本の専門家の知識を組み合わせ、気候変動適応のベストプラクティスをつくり、それを両国で共有・活用できる教材としてまとめていくことを目指します。
－タイとカンボジアでの現地調査の様子－
satoj.ioc.u-tokyo.ac.jp/news/activity/219/
終了済みのプロジェクト
アジア・アフリカの開発学ー日本の開発協力経験に基づくフィールドからの体系化
科学研究費助成事業
| 研究課題/領域番号 | 20H04399 |
|---|---|
| 研究種目 | 基盤研究(B) |
| 審査区分 | 小区分80010:地域研究関連 |
| 研究機関 | 東京大学 |
| 研究代表者 | 佐藤 仁 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (50313010) |
| 研究期間 (年度) | 2020-04-01 – 2023-03-31 |
| 研究課題ステータス | 交付 (2020年度) |
| 研究開始時の 研究の概要 | 日本の政府開発援助（以下, ODA）は, 半世紀を超える歴史をもつ。本研究ではODAの歴史的変転をアジア・アフリカでのフィールドワークを通じて知財化することを目指す。特に従来の日本のODAの主な受け手であったアジア諸国における「人づくり」の経験と, 新たな援助対象であるアフリカ地域を調査対象に, 政府間だけでなく, 政府と民間企業, 地域住民の相互関係に注目した「ODAの質」の解明に挑む。また, 研究成果を政策に活用するために国際協力機構(JICA)と密に協力し, 開発協力経験に内在する日本的な「実践知」を浮き彫りにしながら, 欧米とは一線を画した「アジア・アフリカの開発学」を展望する。 |
天然資源の持続的管理における中間集団の機能と可能性―東南アジアの比較事例研究（2020～2021年度）
旭硝子財団研究助成
人文・社会科学分野＜発展研究＞
Coastal Reslience for Climate Change
東大ープリンストン共同教育研究プロジェクト
ODA失敗案件の「その後」にみる開発援助事業の長期的評価―競争史観から相互依存史観へ―
トヨタ財団研究助成
| 研究期間 (年度) | 2017－18年度 |
|---|---|
| 助成金額 | 160万円 |
| 主要な研究成果 | 佐藤仁『開発協力のつくられ方ー自立と依存の生態史』（東京大学出版会、2021年） |
| 実施報告書 | toyotafound.force.com/psearch/JoseiDetail |
ODA失敗案件と相互依存に関する歴史・政策的研究
サントリー文化財団研究助成
| 研究期間 (年度) | 2018年度 |
|---|---|
| 助成金額 | 100万円 |
| 主要な研究成果 | 佐藤仁『開発協力のつくられ方ー自立と依存の生態史』（東京大学出版会、2021年） |
| 実施報告書 | www.suntory.co.jp/sfnd/research/detail/2018_116.html |
東南アジアの資源をめぐる国家・社会関係に関する比較研究
科学研究費助成事業
| 研究課題/領域番号 | 25301008 |
|---|---|
| 研究種目 | 基盤研究(B) |
| 研究分野 | 地域研究 |
| 研究機関 | 東京大学 |
| 研究代表者 | 佐藤 仁 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (50313010) |
| 研究期間 (年度) | 2013-04-01 – 2016-03-31 |
| 研究課題ステータス | 完了 (2015年度) |
| 研究開始時の 研究の概要 | 東南アジアをフィールドとして、天然資源をめぐる国家と社会の関係を理論的に考察し、その成果を英文雑誌論文や書籍の形でまとめた。具体的には、カンボジアでの漁業政治、プリンストン大学におけるミャンマーとフィリピンに関する灌漑の文献調査を行い、成果の一部をシェフィ―ルド大学（2015年5月）、およびヨーロッパ東南アジア学会（2015年8月）、さらに東南アジア国際学会（2015年12月）の場で報告する機会を得た。論文としては、学術雑誌 Comparative Studies of Society and History に掲載され、日本語では岩波書店から共著『日本のコモンズ思想』に１章を書いた。 |
日本の被援助・開発経験の相互作用的研究 : 1950年代を中心に
科学研究費助成事業
| 研究課題/領域番号 | 21200045 |
|---|---|
| 研究種目 | 新学術領域研究(研究課題提案型) |
| 研究分野 | 地域研究、国際関係論 |
| 研究機関 | 東京大学 |
| 研究代表者 | 佐藤 仁 東京大学, 東洋文化研究所, 准教授 (50313010) |
| 研究期間 (年度) | 2009 – 2011 |
| 研究課題ステータス | 完了 (2011年度) |
| 研究開始時の 研究の概要 | 政府開発援助(ODA)の継続的減額に伴い、国際開発の世界における日本のプレゼンスは低下しつつある。日本の国際貢献のビジョンを明確に定める必要がある中、かつて日本が途上国であった頃に先進国や国際機関はどのような対日援助政策を進め、また、援助を受ける側であった日本はどのようにそれを受けていたのかという原点に立ち返ることは有益である。日本が「援助される側」として蓄積した経験を、「援助する側」として如何に活用したかを精査することで、援助国としての日本が有する独自の観点の由来と妥当性を明らかにすることが出来る。 従来、国際開発の分野における「日本の経験に関する研究では、1960年代以降の経済成長に関係する経済政策、特に教育・人材政策や産業政策に議論が偏っていた。そこには1945年から1960年代にかけての被援助国時代の日本の慎重な検討が欠落していた。米国による対日援助や朝鮮特需、賠償問題などの影響に関する近現代史の考察の多くも1950年代前後の出来事をその後の経済成長の前史として、あるいは世界の出来事から独立した日本固有のものとして扱ってしまっている。われわれは、日本の対外援助政策形成を諸外国との「相互作用」の結果として読み直すことを提案した。 3年間実施した研究の最も大きな成果は、Routledge 社から2012年中に出版される予定の編著 The Rise of Development Donors in Asia である。科研分担者、研究協力者をコアの執筆者として、足りない分野を補強し、合計9名で執筆した本書は日本の被援助経験と、今日のアジア新興ドナーの現状を重ね合わせて議論した初めての著書であり、海外での反響を期待できると自負している。 |